利用規約
お客様が株式会社プロジェクトゼロ{連絡先:03-6427-6882、info@motekawa.jp}(以下「当社」といいます)が提供する『モテカワ恋愛術』(以下「本サービス」といいます)を利用するに当たっては、本利用規約の内容を承諾していただきます。
■本サービスをご利用頂くには、当社と有料会員制のサービス契約の締結(以下、「会員登録」といいます)をして頂く必要があります。会員登録は、お客様の端末を通じてお客様が本サービスの会員登録手続を行うことにより成立するものとします。
■未成年者による本サービスの会員登録の申し出は、保護者の同意があるものとみなします。
■本サービスの対応端末はAndroid2.2以上/iOS4.0以上となります。
※国内発売モデル以外はサポート対象外です。
■情報料のお支払いは、お客様が選択された以下の方法によりお支払い頂きます。
■キャリア決済(株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモのSPモード決済・KDDI株式会社のauかんたん決済/au WALLET・ソフトバンク株式会社のソフトバンクまとめて支払い)により各携帯電話事業者よりご請求させて頂きます。お支払時期等は各携帯電話事業者が定める規約等に基づきます。
ソフトバンク株式会社のソフトバンクまとめて支払いについては、会員登録した日を起算日として1ヶ月単位でのお支払いになり、お客様によって課金日は異なります。また、登録・解除を繰り返した場合は都度、登録した日が起算日となりその回数分料金がかかります。
■本サービスのご利用には、通信事業者(携帯電話キャリアその他インターネット接続業者のことをいい、以下「通信事業者」といいます)の定める通信料がかかります。サイトの閲覧、本コンテンツの利用時などに大容量の通信が発生しますので、通信料定額サービスへの加入をお勧めいたします。
■本サービスに関する本コンテンツの著作権等を含む一切の権利は、当社又は第三者に帰属します。お客様は、本コンテンツを、ダウンロードした携帯電話端末1台においてお客様が閲覧・使用する方法によってのみ利用することができます。
■お客様は本サービスに関する当社、その他の第三者の権利を脅かしたり、制限したり、若しくは妨害したり又はそのおそれがあるような行動を一切起こしてはならないものとします。
■お客様は、本サービスの内容を当社に無断で転載・複製・修正・蓄積又は転送してはいけません。
■お客様が本サービスに関して損害を蒙ることがあっても、当社の賠償責任の範囲は、お客様に生じた通常の損害に限り、当社の予見の有無にかかわらず特別の事情から生じた特別損害については責任を負わないものとします。また、損害賠償額は、お客様に現実にお支払い頂いた情報料の額を上限とします。ただし、当社に故意または重過失がある場合はこの限りではありません。
■本サービスは、サービスまたは資料が中断されることはないこと、あるいはエラーがないこと、また欠点は修正されること、このサービスあるいはサーバーにはウイルスやコードその他の有害物はないことを保証するものではありません。
■当社は本サービス及び本利用規約を予告なく改訂、追加、変更または廃止することができるものとします。なお、この場合にはお客様は変更後の内容に従って頂くものとします。
■お客様は、情報提供契約に係るいかなる権利又は義務も第三者に移転又は譲渡することはできません。
■当社は、本サービスでお預かりした個人情報を、以下の目的で使用します。また、当社は、個人情報の取扱いについて、プライバシーポリシーやその他の社内規程を策定し、お客様の個人情報保護に努めてまいります。
1.本サービスを提供する為、2.サービス向上の為、お客様にアンケートを行う為、3.本サービスに関する統計データ作成の参考とする為、4.プレゼント企画等で、当選品の発送を行う為、5 .必要に応じて当社がお客様に連絡をとる為。
■当社は、お客様が本サービス利用料を支払わない場合、その他本規約に違反した場合、お客様に対する本サービスの提供を停止し又は会員登録を解約することができるものとします。
■お客様が本利用契約を解約される場合には、携帯電話端末を通じて手続きを行ってください。
■当社都合によるサービスの中断や廃止、その他のいかなる理由であっても、既に支払われた情報料を一切返還しません。
■お申し込みのサービスをお客様に対して事前に何等の通知をすることなく、中止することがあります。
■お客様は、本サービスに係るいかなる権利又は義務も第三者に移転又は譲渡することはできません。
■当社は、本サービス及び本規約を予告なく改訂、追加、変更又は廃止することができるものとします。
■本規約の実施の際に提供する憲法は、日本の国内法とします。
■本サービス又は本規約に関してお客様との間で疑義又は争いが生じた場合には、誠意をもって協議することとしますが、それでもなお解決しない場合には訴額に応じて「東京地方裁判所」又は「東京簡易裁判所」を専属の管轄裁判所とします。
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